学資保険は今も必要？教育資金の準備方法を比べる

加入率ではなく、家庭の目的で考える

このページは2014年の記事を見直したものです。旧本文の「子どもがいる家庭の6割以上が加入」という数字は調査の対象・年を確認できないため、現在の加入率としては使いません。学資保険が多くの家庭に必要かどうかも、加入率だけでは判断できません。

教育費は、入学金のように使う時期が決まったお金と、使うまで時間のあるお金に分けましょう。そのうえで、親の死亡時に保険料の払込が免除される保障が必要かを確認します。すでに死亡保険に十分加入しているなら、教育資金のためだけに保障を重ねる必要がない場合もあります。

教育資金を準備するときの比較項目
方法	確認する点
学資保険	受取時期と総払込額、途中解約時の返戻金、払込免除の条件を確認します。返戻率は契約ごとに異なります。
預貯金	引き出しやすく、近い時期に必要な教育費を確保しやすい方法です。預金金利や物価も確認します。
NISAを使った投資	運用益の非課税制度ですが、投資先には値動きと元本割れのリスクがあります。期限の近い教育費まで投資に回すか慎重に考えます。

旧記事で紹介したジュニアNISAは2023年末で新規買付が終了しました。2024年からのNISAは原則18歳以上が対象です。既存のジュニアNISA口座の扱いは金融庁の旧制度案内で確認してください。今の選択肢の詳しい比較は学資保険とNISAの違いにまとめています。